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ダイバーシティ推進
ダイバーシティ推進サポート
女性の力を生かし、組織を活性化させ、成長に繋げるため、広い知見と多様なプログラムで、貴社のダイバーシティマネジメントを支援します。
ダイバーシティ推進コンサル
マネジメント研修
女性管理職育成研修
管理職と女性の合同研修
キャリアデザイン研修
メンタリング研修
育児休業復職者研修
働き方改革コンサルティング
女性リーダー・エンカレッジ(勇気づけ)研修
「個と組織の活性化」をテーマに全国的に活躍している植田寿乃氏が、女性リーダーに求められる役割やリーダーシップのあり方、男性組織の中でつぶされないための秘訣を伝授します。
働き女子・ウェルネス・プログラム
健康経営や女性活躍を推進する企業を応援する、日経BP総研提供のプログラムです。
エアリーダイバーシティクラウド
産休者、育休者、会議休業者、傷病休業者、出向者、海外赴任など、社内情報格差をゼロにしてエンゲージメントアップ。
エンジニアの育成
日経 xTECHラーニング
ITベーシック講座
IT技術者スキル診断
エンジニアのレベルと課題を可視化する検定試験「E検定」
電気・電子技術eラーニング
技術者診断・育成プログラム
土木・建築系資格取得支援サービス
技術士第二次試験建設部門
1級土木施工管理技士 1次検定/2次検定
ビジネススキル向上
日経の法人研修
ビジネスパーソンとして必要な「経済・経営・ビジネス」の主要な経済ニュースの見方から、国内外の経済情勢、業界の最新動向などについて解説。社会の事象と自身の業務を関連づけ、情報収集・活用と思考・発想のスキルを伝授します
日経のオンライン学習
年間企業導入660社以上! 最新テーマから業務直結テーマまで、実務に役立つプログラムを自在にカスタマイズ! 日経ならではの高品質な「研修・人材育成」をご提案します。
課長塾オンデマンド
課長塾
エアリーフレッシャーズクラウド
新卒採用に特化したコミュニケーションツール
社内情報格差をゼロにするツール
SDGs eラーニング
「ソリューション営業プロセス」研修
医師の働き方改革大全
ESG経営入門
ESG経営を実践するための社内研修パッケージ(外部リンク)
講師派遣・カスタム研修
オンサイトセミナー / 講師派遣
企画から運営までワンストップ
日経BP社は、年間約1,000回のイベントやセミナーを開催しています。貴社の抱えている課題や研修の背景・目的に合せて、最適なテーマを設定して講師を選定、必要に応じて教材コンテンツを企画してご提案します。会場(貴社の会議室)とマイク、プロジェクターさえご用意いただければ、あとはすべて弊社スタッフにお任せください。
経営・技術に関する専門メディアを豊富に持つ日経BP社は、様々な分野ごとの専門記者を多数抱えるほか、取材を通じて知り得た社外の有能なスペシャリストと深い繋がりを持っています。こうした人材は、それぞれの業界が今抱えている課題やソリューションを熟知しており、セミナー講師や研修プランナーとしてもその知見を活かしています。
課題抽出からテーマ設定、講師派遣など、まずはお気軽にご相談ください。
活用例やセミナーのテーマ例はこちらからご確認いただけます。
日経DVDシリーズ
企業研修で定評のある日経DVDシリーズを中心に、各分野の動画教材をご紹介します。動画教材なら、プリント・メディアに比べて強いインパクトがあり、時間や場所を選ばす均一で高品質な研修を提供できるほか、特にドラマ形式の教材は現実的で誰にでもわかりやすい研修が行えます。
商品によってサンプル動画をご用意しています。無料試写室、購入検討用サンプルの貸出も承ります。以下のカテゴリ一覧からお探しください
ダイバーシティ
ハラスメント対策
コンプライアンス
メンタルヘルス
リスク管理・セキュリティ
ビジネスマナー・スキル
新入社員・内定者教育
マネジメント
営業・販売
顧客対応・接遇
製造・品質管理
人事評価
健康管理・教養
学校|学生・生徒向
学校|教職員向
大学向け教材・学習プログラム
わかるとできる MOS対策講座・MOS攻略問題集
教育機関向けパソコン教材サービス「日経パソコン Edu」
日経ビジネス アカデミック・サポート
キーワードで学ぶ 最新情報トピックス 2022 e-Learning版
教職員のための著作権&セキュリティ対策教材
社史・自費出版事業
社史づくりについて
事業出版センターは、日本経済新聞社グループの特徴を生かし、時代の動きのなかに企業の歴史を織り込み、「史実に忠実な社史」「楽しく読まれる社史」づくりを心がけています。
自費出版について
事業出版センターは、日本経済新聞の朝刊に連載される「私の履歴書」の個別出版をはじめ、経営者・実業家の半生を綴る「創業者伝」、経済書、経営・税務など実務書など、自費出版で多くの実績を持っています。
コンテンツ・マーケティング
オリジナル会報誌・広報誌
専門情報誌の定期購読で長年の経験とノウハウを蓄積した日経BP社なら、どんな顧客層に対しても強いインパクトを与える情報提供が可能です。
PR書籍のカスタム出版
書名やデザイン、構成など、長年蓄積した様々な編集・制作ノウハウを活かして、読ませるオリジナルの書籍の出版をお手伝いします。
周年事業企画・運営サポート
社史・周年誌の制作はもちろん、Webサイトや映像の制作、記念イベントなど、様々な周年事業の企画から運営までをサポートします。
セミナー・イベントの開催
日経BP社の総合記事データベースから、貴社のWebサイトやデジタル・サイネージに必要な記事だけを配信、コンテンツの拡充をサポートします。
現状分析、戦略策定から、構築・運用まで、貴社の目的と課題に応じたソリューションを提供します。
広告・プロモーション
雑誌広告・雑誌同封広告
日経BP者の専門情報誌へのターゲティングの効いた広告出稿をサポートします。見込客・顧客開拓、サンプル同封、認知度向上、ブランディングにも効果的です。
ダイレクトメール
日経BP社の定期購読者へのダイレクトマーケティングを支援します。顧客獲得・顧客維持、商品サンプル・試供品同封、見込客獲得にご活用ください。
Web広告
日経BP社の専門サイトへの広告やタイアップ広告で信頼性の高いオファーを演出します。web会員宛ののターゲティングメールも承ります。
リード獲得支援サービス
DX推進支援サービス
常に“時代の一歩先”を見通し、注目すべき企業・人物への直接取材をもとに独自の視点で “実践に役立つ情報” を毎週お届けしています。テレビや新聞、ネットでは露見しない“ニュースの真実”をお役立てください。スマホやPCから、いつでも、雑誌「日経ビジネス」の誌面が読める「電子版」と「雑誌」のセットがお薦めです。
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よい商品やサービスを提供しても、高額なマーケーティング費をかけても、売り上げにつながらない時代になりました。またサブスクリプションサービスが一般的になる中で、製品やサービスの購入後も顧客とつながり続けることが当たり前となっています。
こうした時代に、どのような製品やサービスを開発し顧客にリーチするのか、そして顧客の利用を支援し続けるのか。さらにデジタルテクノロジーを駆使した「マーケティングDX」はどのように活用すべきなのでしょうか。
2022年版ではこれらを解決するために欠かせない「カスタマーサクセス」にフォーカスし、企業における採用意向の実態調査も実施。またビジネスがグローバル化するなか、個人情報の保護規制の守りと、カスタマーサクセスと両立できるデータのプライバシー保護による攻めの活用も解説します。 実際に役立つ、事例やアプローチ、テクノロジーやソリューション、開発手法や規制対応などを1冊のリポートにまとめました。 本書の活用により、ユーザー企業の方は、自社に適合した成功事例やソリューション、実行体制を構築できます。一方でソリューション企業の方は、ユーザー企業のドメイン知識を得たうえで、成約率の高い提案を作成することが可能になります。
マーケティングやデータ活用の専門家15人以上、日経クロストレンド編集部、日経BP シリコンバレー支局が総力を挙げ、企画・執筆しました。
LTV(顧客生涯価値)を最大化する、顧客との継続的な関係構築が事業の成功要因となる
【解説】カスタマーサクセス推進の「壁」と「解決法」、仕組みの鍵、KPIのつくり方、サブスクリプションで成果を出す方法など、先進企業の例を使い解説
【調査】日経クロストレンド独自調査「カスタマーサクセス調査」を掲載。企業がマーケティング活動としてカスタマーサクセスにどの程度取り組んでいるかが明らかに
「キーワードタグ」の内容は、 「D2C」「カスタマーサクセス」「コンタクトレス」「パーソナライズ」「ダイナミックプライシング」「売場革新」「MaaS」「LTV向上」など注目キーワードに対応
海外事例では、 中国のBATH(バイドゥ・アリババ集団・テンセント・ファーウェイ)のマーケティングDXやイノベーションの最新事例も紹介
【国内】 <家電・電機> アイロボットジャパン <ネットサービス> LINE/Sansan/アクトインディ/一休/ギフトモール/クックパッド/クロスマート/バニッシュ・スタンダード <自動車・機械> タニタ/トヨタ自動車 <IT・テック> EGGS 'N THINGS JAPAN/JR東日本クロスステーション/NTTドコモ/Sandbox/グルーヴノーツ/セールスフォース・ドットコム/ブラザー販売 <食品> サントリー/サントリー酒類 <日用品> I-ne(アイエヌイー)/オルビス/オンワード樫山/花王/コーセー/コクヨ/サンスター/シヤチハタ/ストライプインターナショナル/ライオン/ラコステ ジャパン <流通> cotta/ZOZO/イトーヨーカ堂/オイシックス・ラ・大地/カインズ/コメ兵/スーパーサンシ/西友/セブンーイレブン・ジャパン/セリア/DINOS CORPORATION/トライアルホールディングス/フクシマガリレイ/トラスコ中山/丸井グループ/三越伊勢丹/ライフコーポレーション/ローソン <外食> CRISP/吉野家 <金融・保険> auじぶん銀行/エポスカード/損害保険ジャパン/三井住友カード/三井住友銀行/三菱UFJフィナンシャル・グループ/りそなホールディングス <サービス> カヤック/カローゼット/グロービス/ラクサス・テクノロジーズ/ラクスル/リクルート/ロイヤリティ マーケティング <健康・医療> 万代(まんだい)薬局 <エンターテインメント> エイベックス・エンタテインメント/北陸朝日放送 <運輸・旅行> JR西日本(西日本旅客鉄道)/WILLER(ウィラー)/アップル/トヨコン <その他> LIFULL/石川県加賀市/神戸市/積水ハウス/野村不動産ソリューションズ(旧野村不動産アーバンネット)
【海外】 <家電・電機> 米アップル/米ソノス <ネットサービス> 米アップアニー/米オッターAI/米グーグル/米ディスポ/米フェイスブック <自動車・機械> 米テスラ <IT・テック> イスラエルのアイデンティック/ノルウェーのアテンシ/スウェーデンのエピデミック・サウンド/イスラエルのオトノモ/米オープンAI/米キャノピー/米ゴープロ/カナダのシメンド/米シンベ・ロボティクス/英スケープ・テクノロジー/米スターシップテクノロジーズ/カナダのデルフィア/米パックタム(Pactum)/米パトレオン/米ハニーブック/米プレーサー・ドット・エーアイ/フランスのペイフィット/香港のリンク/米レプリカ <日用品> 米ナイキ <流通> 米アマゾン・ドット・コム/米インスタカート/米ウォルマート/米キャピタル・ワン・フィナンシャル/カナダのショッピファイ/米スティッチ・フィックス <外食> 米ヨーカイ・エクスプレス/米マクドナルド <金融・保険> 米グリーンライト/米ストライプ/ウルグアイのディーローカル/スウェーデンのティンク/英ワイズ/米ペイパル(PayPal)/米ルート・インシュアランス/米レモネード <サービス> 米ミラー/フィンランドのユージシャン <健康・医療> 米23アンド・ミー/米イノベッカー/フィンランドのオーラヘルス/米キンサ/米パーティクルヘルス/英バビロン・ヘルス/米マインドストロング・ヘルス <エンターテインメント> 米ネットフリックス/米ロブロックス <運輸・旅行> 米ウーバー・テクノロジーズ/米エアビーアンドビー <その他> 米eXpワールド・ホールディングス/米リオノミー
中国BATH バイドゥ/アリババ集団/テンセント/ファーウェイ
「日本で使えるマーケテック一覧」で、最新の全1308点のサービスを網羅
【調査】上場企業におけるデジタルマーケティングの活用調査を掲載
【解説】活用シーン別に、「マーケティングテクノロジーサービス」(カスタマーサクセス/顧客対応、店舗ソリューション、eコマース/オムニチャネル、顧客データ分析、決済)、「クッキーレスソリューション」「メールマーケティング」「Zoom/ウェビナー」「セールステック」「YouTubeマーケティング」「マーケティングAI」「データマネジメント・組織」などについて専門家や日経クロストレンド編集部が詳説
シリコンバレーの一線のベンチャーキャピタリストが書き下ろした、スタートアップとの組み方、マーケティングDXに活用できるスタートアップリスト
「経済・統計データ」「位置・地理データ」「気象・環境データ」「交通データ」「生体・その他」など、マーケティングDXに活用できる約290件のデータソースを掲載
内製で製品やサービスを開発する際に必要な手法について、日米の専門家が解説
ビッグデータ活用の3人の専門家が、2020年・2021年の改正個人情報保護法やGDPR、マーケティングデータにおけるプライバシー保護、深層学習データと知的財産所有権の関係について、マーケティングDXの視点で解説
マーケティングデータのプライバシー保護は、「地域小売店」「小売店+ポイントカード」「無人小売店」「自社・他社データ連携」などについて図解で解説
タイトルをタップすると詳細を表示します。
※内容は変更になる場合があります。
2020年に続いて本書を発刊するにあたり、日経クロストレンド編集部では、「カスタマーサクセス」の視点を、収録した多くの項目に盛り込みました。
「マーケティングDX」の実行は多くの日本企業にとって待ったなしの状態なのに、なかなか取り組みが進まないのが現状です。そこで、マーケティングDXの範囲があまりに広範囲に渡って取り組みの焦点を絞り切れないのが一因と考え、顧客との長期的関係の構築から収益を生み出すカスタマーサクセスという切り口から、マーケティングDXを問い直してみました。
第2章「カスタマーサクセス」を新設したほか、多くの項目を刷新し、カスタマーサクセスの視点を盛り込んでいます。特に、1200人以上のビジネスパーソンに、自社がマーケティング活動としてカスタマーサクセスにどの程度取り組んでいるのかを尋ねた「カスタマーサクセス調査」は、日本企業がカスタマーサクセスをどう認識しているかを露わにする本書独自のデータと言ってよいでしょう。
もちろん、DXやデータ活用が当たり前と言われる米シリコンバレーに活動拠点を置く日経BPシリコンバレー支局からの報告をはじめ、海外の事例やテクノロジーなどを、今年も多数盛り込んでいます。
それぞれの項目は独立しているので、自社に必要と考えるパートから参考にしていただき、多くの企業にとってマーケティングDXへの取り組みが前進することを願っています。
降旗 淳平
日経BP 日経クロストレンド編集委員
1965年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業後、1989年に日経BP入社。「日経エンタテインメント(週刊)」「日経ビジネス」の記者としてエンタテインメント、メディア、広告、電機、通信などの業界を長く担当。「日経ビジネスアソシエ」副編集長、「日経トレンディ」副編集⻑、「日経ビッグデータ」副編集長、「日経デジタルマーケティング」副編集長、「日経クロストレンド」副編集長(2018年4月〜)を経て、2020年4月から現職。
中崎 尚 氏
アンダーソン・毛利・友常法律事務所 スペシャル・カウンセル 弁護士
東京大学法学部卒。2001年弁護士登録、アンダーソン・毛利・友常法律事務所入所。2008年米国Columbia University School of Law (LL.M.)修 了。2009年夏まで米国ワシントンD.C. のArnold & Porter 法律事務所に勤務。アンダーソン・毛利・友常法律事務所に復帰後は、インターネット法、IT法を中心に、知的財産権法、クロスボーダー取引を幅広く取扱う。
田島 学 氏
アンダーワークス 代表取締役
アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア)などを経て、2006年アンダーワークスを創業。大手企業のデジタルマーケティング戦略、マーケティングツール/プラットフォーム構築支援、マーケティングオートメーション利活用、グローバルサイトのWebガバナンスなどを専門とする。
東 富彦 氏
キアズマ 代表・コンサルタント
ビッグデータ、オープンデータなどのデータ活用最先端事例の調査研究、データを活用したビジネス開発などに取り組む。大分県中津市のDX推進監として自治体DXの推進にも従事。総務省の地域情報化アドバイザー、内閣官房のオープンデータ伝道師、国際大学グローバルコミュニケーションセンター 主幹研究員も務める。
田中 森士 氏
クマベイス代表取締役CEO
B2Bコンテンツマーケティングコンサルタント/ライターとして、日本だけでなく海外のマーケティング系イベントに参加している。高校常勤講師、産経新聞社を経て2015年、コンテンツマーケティングの代理店・株式会社クマベイスを創業した。主に中小のB2B企業を対象に、コンテンツマーケティングのコンサルティングやコンテンツ制作のサービス提供を手掛ける。熊本大学大学院で消費者行動を研究した。熊本市在住
鈴木 良介 氏
こゆるぎ総合研究所 コンサルタント・代表取締役
野村総合研究所ICT・メディア産業コンサルティング部で、情報・通信業界に係る市場調査、コンサルティング、政策立案支援に従事。2020年4月に独立し、こゆるぎ総合研究所を設立。近年、ビッグデータの活用について検討。著書に『ビッグデータ・ビジネス』(日経文庫)など。科学技術振興機構戦略的創造研究推進事業CRESTビッグデータ応用領域領域アドバイザー(2013年6月~)。
福田 康隆 氏
ジャパン・クラウド・コンピューティング パートナー、ジャパン・クラウド・コンサルティング 代表取締役社長
早稲田大学卒業後、日本オラクル入社。2004年米セールスフォース・ドットコムに転じる。翌年、同社日本法人で専務執行役員兼シニアバイスプレジデントを務めた後、2014年マルケト代表取締役社長として日本法人の設立に関わる。2019年買収により、アドビシステムズ専務執行役員 マルケト事業統括に就任。2020年1月より現職。著書に「THE MODEL マーケティング・インサイドセールス・営業・カスタマーサクセスの共業プロセス」。1972年生まれ。
田中 年一 氏
匠新(ジャンシン) CEO
日中でのスタートアップおよびイノベーション連携を推進するアクセラレーター「匠新(ジャンシン)」のCEO。創業以前はデロイトトーマツの東京・上海オフィスでM&Aアドバイザリー、ベンチャー支援、上場企業監査等の業務に従事。東京大学工学部航空宇宙工学科卒、米国公認会計士、中国公認会計士科目合格(会計、税務)。中国・上海在住
朱 真明 氏
匠新(ジャンシン) アナリスト
日中でのスタートアップおよびイノベーション連携を推進する唯一のアクセラレーター「匠新(ジャンシン)」でアナリストを担当。中国エコシステム事情や中国スタートアップ、BAT(バイドゥ、アリババ、テンセント)の最新情報などについて調査・分析をする。高校まで日本に滞在し、大学は中国の上海理工大学を卒業。1年間のインターンを経て2017年に匠新へ入社。中国国籍を持ちながら日本で生まれ育ち、日本語中国語上海語を話す
森川 博之 氏
東京大学大学院 工学系研究科 教授
1992年、東京大学大学院工学系研究科博士課程修了。東京大学大学院工学系研究科助教授、同新領域創成科学研究科助教授、同工学系研究科教授を経て現職。主な研究分野は、ビッグデータ、M2M、IoT、センサネットワーク、モバイル、無線通信システムなど。新世代M2Mコンソーシアム会長、OECD/CDEP副議長等。
桑津 浩太郎 氏
野村総合研究所 研究理事、未来創発センター長
野村総合研究所ICT・メディア産業コンサルティング部長を経て、未来創発センター長。情報・通信業界に係る市場調査、コンサルティング、企業評価等に従事。近年では、IoT、クラウド等に関する調査に携わる。著書に『2030年のIoT』(東洋経済)など。総務省情報通信審議会委員、Beyond 5G国際委員会副委員長など。
堀野 史郎 氏
マクニカ コーポレートマーケティング統括部長
国内外のエンタープライズ向けソフトウエアやクラウドサービス事業者でのマーケティング領域におけるマネジメントに長く従事。現在、コーポレートブランド強化、PRを起点とした価値創造活動、デジタルマーケティングのイニシアティブを通じた営業・マーケティングをつなぐ施策に注力している。日本データマネジメントコンソーシアム表彰部会のリード役、皇學館大学特別招聘教授を務める。成城大学文芸学部芸術学科卒業。英国University of Wales, Aberystwyth, MBA。
紣川 謙 氏
CustomerPerspective 代表取締役
デジタル戦略・マーケティングコンサルタント。武蔵野大学データサイエンス学部客員教授。スタートアップから東証一部上場会社まで様々な成長ステージにある企業の戦略アドバイザーを務める。サブスクリプション・SaaS分野では全社戦略、カスタマーサクセス 、新規事業開発やマーケティング戦略策定・実行をテーマに、ソフトウエア開発・通販・メーカー・メディアなどの企業を支援。日経BP刊サブスクリプション2.0寄稿者。前職はアマゾンジャパン バイスプレジデント・プライム統轄事業本部長。マサチューセッツ工科大学スローン・スクール・オブ・マネジメント修了、MBA
室園 拓也 氏
DataSign Sales & Support Engineer
旧サイバーエリアリサーチでどこどこJPプロダクトマネージャー、スペイシーズ、アドクラウドでプライベートDMPの営業、SATORIで営業・カスタマーサポートに従事。現職ではDataSign Report の発行、カスタマーサポート、フロントエンドのカスタマイズ実装などを担当。
佐藤 真治 氏
First Compass Groupジェネラルパートナー
1995年Stanford大学大学院計算機科学科修了。Apple社を始めとするシリコンバレー企業でソフトウェア開発に従事したのち、モバイルの可能性の求めて起業。その後、製品やサービスの開発プロセスに強い興味を持ち、Evernote社などで、新規製品・サービスの企画をリード。現在、First Compass Groupジェネラルパートナー。プロダクトマネージャーの教科書「Inspired日本語版」の監修者。
堀 純一郎 氏
HORI PARTNERS代表
ジャーナリスト&ビジネスコンサルタント。企業経営とICT分野の取材・執筆、書籍編集のほか、市場調査・コンサルティング、イベント企画・運営を手がける。1959年鹿児島県生まれ。1981年九州大学工学部電気工学科卒(専攻は人工知能)。大手印刷会社を経て、1986年日経マグロウヒル社(現日経BP社)に入社。雑誌の記者、編集長、イベント事務局長、ゴルフ番組プロデューサーなどを担当し、2004年より日経BPコンサルティングにてチーフコンサルタント、ビジネスイノベーション・ラボ所長を歴任。2016年4月に独立し、HORI PARTNERSを設立
射場 瞬 氏
IBAカンパニー 代表取締役
ニューヨーク大学スターン経営大学院でMBA取得後、グローバル企業のコルゲート・パマリブ社、クラフト社、 アメリカンエキスプレス社、Fila社などの米国本社にて約15年間、事業開発やイノベーションをグローバルにリード。その後、日本コカ・コーラ社副社長を経て、2010年IBAカンパニーを設立。現在、同社代表取締役として、デジタル技術やビジネスモデルの米国最新知見を活かし、事業開発やデジタル活用による変革をサポート。2021年6月に「嵐に学ぶマーケティングの本質」(日経BP)を出版
前橋 史子 氏
IBAカンパニー ディレクター
日本女子大学卒業後、アップルジャパンに入社。その後、米国ニューヨーク市のParsons School of DesignでInterior Designを専攻。卒業後は、市内のインテリアデザイン事務所にて小規模店舗のデザインを経験。現在はIBA カンパニーにて、主に米国のリテール、金融、データ活用にフォーカスし、最新の事例や技術の調査を行う
椎橋 徹夫 氏
Laboro.AI 代表取締役CEO
米国州立テキサス大学 理学部 物理学/数学二重専攻卒。ボストンコンサルティンググループに入社後、東京オフィス、ワシントンDCオフィスにてデジタル・アナリティクス領域を専門に国内外の多数のプロジェクトに携わる。のちに東京大学 工学系研究科 松尾豊研究室にて「産学連携の取組み」「データサイエンス領域の教育」「企業連携の仕組みづくり」に従事。同時に東大発AIスタートアップの創業に参画し、2016年、Laboro.AIを創業、代表取締役CEOに就任
和田 崇 氏
Laboro.AI リードマーケター
KDDI株式会社にてコンシューマ向け商品・サービスのクロスメディアによるプロモーション施策の立案・企画運営に携わる。のちに全国漁業協同組合連合会に入会し全国の漁村地域支援プロジェクトの推進メンバーとして従事。各種Webメディアのライターとしても活動し、2019年、PR・広告宣伝・プロモーションなどマーケティング業務全般を担当するメンバーとしてLaboro.AIに参画。立教大学大学院 経営学修士(マーケティング論)。
高橋 克巳 氏
NTT社会情報研究所 チーフ・セキュリティ・サイエンティスト 主席研究員
東京工業大学理学部数学科卒。東京大学情報理工学系研究科博士課程修了。博士(情報理工学)。NTT研究所にて情報検索、データマイニング、情報セキュリティの研究開発に従事。現在、秘密計算などのプライバシー保護技術に取り組む。2015年の改正個人情報保護法の技術検討ワーキンググループ委員として匿名加工情報の制度化に貢献。
中村 幸一郎 氏
SOZO Ventures Managing Director
Yahoo! Japanの立ち上げプロジェクトに参画後、三菱商事に入社。テレコム事業関連の新規事業立ち上げ、事業統合/売却等に従事後、大学発シーズのインキュベーション投資ファンド運営に携わり、サイジニア株式会社(2014年マザーズ上場)などの投資先役員を務める。2012年にSOZO VentureをカウフマンフェローズCEOであったPhil Wickhamと設立し、Founding Partner/Managing Directorとして同社の経営に携わる。SOZO Venturesの主な投資先としてはTwitter、Square、Zoom、Fastly、MongoDB、Servicemax、Palantir、Coinbase、Flexport、Project44、Cohesity、Grammarly、Tessianなど。シカゴ大学ビジネススクール卒。2021年、ベンチャーファンドのファンドマネージャーの世界的なランキングであるMidas Listに日本人として初めて選ばれた(Midas List 2021 72位)。
鳩山 玲人 氏
SOZO Ventures/Venture Partner
コンテンツ・メディア/コンシューマーブランド/テクノロジー分野のエクスパート。三菱商事に入社。エイベックスやローソン等でメディア・コンテンツビジネスに従事。ハーバードビジネススクールでMBAを取得後、サンリオにて、経営戦略・海外事業・映画・メディア・IT等新規事業を担当し、ハローキティのグローバル化に貢献したのち独立。現在はシリコンバレーで、SOZO VenturesのVenture Partnerとして活動。日本ではコンサルティングを行う鳩山総合研究所所長として活動。LINE、ピジョン、トランスコスモス、DeNAの社外取締役、UUUMアドバイザリーボードを歴任。米パロアルト在住。
松田 弘貴 氏
SOZO Ventures Management Director、 カウフマンフェローズ
SOZO Venturesにて投資先選定、日本企業との事業連携を中心とした投資前/後のスタートアップ向けValue Add、アメリカ市場でのVC投資動向や産業分析などに携わる。フォーカス領域としてはFintech、Healthcare IT、Enterprise SaaS、AI/Automation。SOZO Ventures参画前は、アクセンチュアの経営コンサルティング部門に所属し、主に日本の大企業向けの全社改革、組織改革、業務改革のプロジェクトに従事。慶應義塾大学商学部卒業。University of California, San Diego, School of Global Policy & Strategy修了(国際関係学修士)。早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター招聘研究員。
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